世界の人口は、およそ77億人。
日本だけに絞っても、1億2,000万人もの人がひしめき合っています。
もし、あなたがどうしても探し出したい人がいるとしたら、ここから少しでも確率を絞り込むためにあらゆる手段を考えなければなりません。
まず自分でできることは、足を使って捜索に出たり、チラシや広告媒体を使って情報収集をしたりするのが一般的でしょう。
そして自分でできる方法や人手は限られているため、いざというときには人探しのプロに相談することが大切です。
時間が経過するほど見つけることが困難になっていくので、少しでも早く探し出すためにも第三者の協力はあった方がよいでしょう。
そこでこの記事では、人探しについての相談が出来る相手や、機関を紹介していきます。
また、どんなときにどの相談先に頼るべきなのかも、併せて解説していきます。
警察は、国民にとって身近であり頼れる機関で、様々な相談に乗ってくれます。
警察は人探しについても相談に乗ってくれますし、特に事件性のある場合などは真っ先に相談をするとよいでしょう。
人探しにおいて、どんな状況のときに警察に相談するべきなのか、いくつか例を挙げていきます。
それは探し人の自室などに遺書があった場合や、自宅から持ち出しているものがあまりに少ないなど、事故や事件に巻き込まれたことが疑われる状況になった場合です。
他にも、人探しの対象が精神的に不安定であったり、危険物を携帯していたりする場合や、病人、高齢者、年少者など命に危険が生じる恐れがあるという場合も当てはまります。
このように事件性が高いと判断できるときに優先される相談先は、警察となります。
また事件性が高いほど、警察は積極的に人探しに協力してくれます。
ただし、逆をいえば、事件性が全くないと思われる場合は、捜索がたいへん消極的になってしまいます。
消極的な協力の場合は、偶然見つかったときに報告してくれる程度になりますので、上記のような内容に当てはまらない場合は別の相談先を優先した方がよいかもしれません。
それでも、職質中などに偶然探し人に出会うということもあり得ますから、発見の可能性を少しでも高くするために捜索届は出しておくとよいでしょう。
探偵も、人探しに関しては特別な能力を持っているプロ集団です。
警察が積極的に捜査してくれる条件に当てはまっていないときには、広く相談に乗ってくれる探偵に相談するというのも、おすすめの手段です。
探偵に相談をするのは、例えば旧知の友人や恩師に会いたいなど、事件性も緊急性もなく、他に相談先がないという場合の人探しに依頼するとよいでしょう。
探偵に人探しの依頼をするには、どうしてもお金がかかってしまいますが、手掛かりさえあれば大体の調査は柔軟に引き受けてくれます。
さらに、依頼をしてから捜査開始までのスピードも速く、自力ではかなりの時間がかかることも探偵は効率よく速やかにこなしてくれますので、十分に相談する価値があります。
自分ではあまり必要ではないと思う情報でも、人探しのプロである探偵の目線では重要な手掛かりである可能性もあります。
そのため、相談時には少しでも多くの情報をもっていくとよいでしょう。
ちなみに、相談のみであれば無料で行ってくれる探偵事務所もありますので、まずは状況や心境などを相談してみると、何かしらの新しい発見があるかもしれません。
ただし、依頼の内容がストーカー目的であるかもしれないと判断されるときや、DV行為などが理由で行方不明になった相手を探す場合などは、依頼を断られることもあります。
他にも、犯罪や違法行為につながる可能性が高い依頼内容は、引き受けてくれません。
NPO法人に相談することも、人探しには有効な手段です。
NPO法人によってそれぞれ得意分野や意向、人探しの手段などは異なりますが、例えばインターネットでの人探しを手伝って欲しいときなどが挙げられます。
なぜなら、インターネットに探し人について掲示し、情報を募る活動をしているNPO法人が多いからです。
現代では、インターネットを活用することで得られる情報は非常に多く、様々なウェブサービスを上手く利用することで、人探しをすることができます。
他にも、人探しをしている他の家族から、実践した人探しの方法などのアドバイスがほしいときなどもNPO法人への相談が役に立ちます。
というのも、NPO法人によっては、行方不明者がいる家族同士の交流を補助しているものも存在しているからです。
同じ境遇の人からの意見は、人探しにおいても非常に参考になるでしょうし、精神的な面でも大きなサポートになるでしょう。
他にも、目的に合った探偵などの機関を紹介してくれることもあります。
色々な種類のサポートをしているNPO法人がたくさんあるので、自分に合ったものを選んで、上手く活用するとよいでしょう。